#2 患者負担の時代に、医師が求める「経済性情報」の伝え方｜医師の本音を聞く2026

参加医師

A医師：50代／神経内科・老年内科／民間総合病院勤務。600床規模の神経内科総合医療センター兼、慢性多機能病院に脳神経内科医・老年内科医として勤務。主な所属学会は日本内科学会、日本神経内科学会、日本老年医学会など。製薬企業からの依頼で講演や勉強会を行っている。

B医師：40代／呼吸器内科／公立総合病院勤務。500床規模の総合病院に呼吸器内科医として勤務。主な所属学会は日本呼吸器学会、日本内科学会、日本肺癌学会、日本アレルギー学会、日本結核・非結核性抗酸菌症学会など。製薬企業本社からの依頼で主に本社での社内セミナーを行っている。

C医師：40代／代謝内分泌内科／クリニック勤務。400床超の総合病院での勤務を経て、現在はクリニックで糖尿病・内分泌内科医として勤務。主な所属学会は日本内科学会、日本糖尿病学会、日本内分泌学会。

医師座談会第1回の記事はこちら：#1 厳しい経営環境でもぶれない薬剤選択の軸。医師3人に聞いた現場のリアル｜医師の本音を聞く2026

自己負担を気にする場面は増加。支援制度の案内が治療継続を左右する

司会：高額な治療薬を患者に提案するとき、患者の負担をどう考え、必要な支援制度をどのように案内していますか。

B医師：肺がん治療薬や肺線維症治療薬など高額な治療薬を扱う場合は、最初から患者に費用の話は伝えます。加えて、院内のメディカルソーシャルワーカーなどの専門職から高額療養費制度などの利用を説明してもらっています。事前にさまざまな情報を伝えること、説明に長けたプロに説明してもらうことが重要だと思います。

実際、「お金の問題で治療はできません」と話していた患者が、ソーシャルワーカーを交えた情報提供によって治療を続けられたケースもあります。一方で、経済的な理由で治療を諦める方も時々いらっしゃいますね。

司会：事前に高額療養費制度の対象になりそうだと分かっていれば、受付で申し出ることで、立て替えをせずに自己負担上限額までの支払いで済む場合もあります。こうした制度の周知そのものも重要になりますね。

A医師：神経内科でいうと、希少疾患や特定疾患では公的支援を受けやすいです。一方で、保険がきいても自己負担の大きい薬剤では、処方を断念される患者もいますね。

C医師：糖尿病だと、そもそも注射薬が高額ですし、合併症が出てくるとさらに薬が増え、患者の支払いも増えます。そのため、初診の問診票に経済状況についての質問を入れ、患者の状況に早めに気づけるようにしています。不安がある方には、費用面の案内を積極的に行っています。

また、医師は薬価を知らないことが多いため、MRには新薬の案内と一緒に薬価も教えてほしいです。診療がスムーズになりますし、薬剤選択の判断材料にもなります。

司会：Medinewの調査では、薬剤選択時に経済性に関して意識している点として「費用に見合った効果（費用対効果）」を重視する医師が6割を超える結果でした。高額な新薬を提案する際、以前よりも患者の自己負担額を気にする場面は増えていますか？

３名の医師：（一同大いにうなずく）

新薬が広げた治療選択肢と、高額化がもたらす葛藤

司会：薬価が高額な新薬について、価格と、これまで治療選択肢が限られていた患者にもたらす臨床的価値を、どのように捉えていますか。

A医師：私が神経内科医になった30年近く前は、「（原因が）分からない、治らない、治せない」と言われた時代でした。希少疾患の診療に長く携わっていますが、当時はステロイドしか手段がなく、ひたすらステロイドで対応していました。それが今では、多発性硬化症や重症筋無力症、慢性炎症性脱髄性多発神経炎といった神経疾患に分子標的薬が使えるようになり、切れるカードが格段に増えました。患者にとって福音だと思います。

一方、希少疾患では治療が長期化し、患者の薬剤費がかさむ可能性があるため、必要な治療であっても医師自身に葛藤があります。これは希少疾患に限った話ではなく、例えば片頭痛の予防薬では月1万円ほどの負担になることもあります。高額療養費制度に届かなくても「その1万円が出せない」と、特に子育て世代では家計を優先して治療を見送る方が実際にいます。いつやめられるかの見通しが立てば導入しやすいのですが、希少疾患は完治が難しい。だからこそ、導入時の丁寧な説明を心がけています。

B医師：高額療養費制度の自己負担上限を超えれば、その先の負担額は変わりません。ですから、価格を理由に治療選択を変えることは基本的にありません。そもそも医師は、医療経済を重視した薬剤選択を義務付けられているわけではないのです。我々は専門家として客観的に判断し、必要な場合には高額な薬剤であっても選択します。とはいえ、患者にとってデメリットになるものは避けます。

MRからの情報提供で評価されるのは「患者・現場の負担を減らす情報」

司会：MRから「この薬をお使いいただければ、先生の施設の採算にプラスになります」と経済性を前面に出して提案された場合、どのように受け止めますか。一方で、どのような価値の伝え方であれば参考になりますか。

※実際にこうした提案を受けた経験を尋ねたところ、挙手した医師はいませんでした。以下は「もし提案されたら」という想定での回答です。（編集部注）

C医師：患者の病態に合った最適な治療を選ぶことが1番大切なので、施設の採算みたいなことを言われると、「処方を誘導してるんじゃないかな？」と警戒するような気持ちが若干生まれます。営業色が強いと感じますね。患者のためという観点を忘れないでほしいです。

B医師：私も、経済性を前面に出されると参考にはなりません。前にお話した通り、医師は経済性を重視した薬剤選択を求められているわけではないからです。一方で、患者にとっての利便性や医療スタッフの負担軽減など、具体的な価値につながる情報には前向きです。

A医師：もしMRから薬剤について、医療機関の経営に資するような説明を受けることがあったら、まずその根拠を伺いたいですね。本当に病院のコスト削減につながる試算があるのなら、その中身を院内の医療者と一緒に聞いてみたいです。

薬剤の情報として興味があるのは、投与回数の減少や剤形の工夫など、患者・医療者双方の負担を軽減するものです。例えば1日3回の薬が1回で済めば、患者の手間も、入院中の配薬など看護師の負担も軽くなります。

司会：「病院の採算」を前面に出した提案は、治療選択を誘導されているという警戒につながる可能性があるのですね。一方、患者の利便性やスタッフの負担軽減など、診療上の具体的な価値と結び付けた情報は受け入れられやすい。経済性を伝える場合にも「患者・現場にどのような価値があるか」を踏まえた情報提供が望ましいと確認できました。

医師が求めるのは「売るための情報」ではなく「診療に役立つ情報」

患者の自己負担を気にする場面が増えていることには、3人全員がうなずきました。支援制度の案内や問診での把握など、負担への配慮はすでに診療プロセスの一部になっています。一方で、価格を理由に必要な治療を曲げることはない、という点も共通していました。

医師にとって「良い情報」とは、患者の病態や治療上のメリットに加え、通院・支払いの負担、医療者の業務の負担、そして提案の根拠まで含めて、実際の診療に役立つ情報です。

次回はさらに踏み込み、医師が製薬企業に求める「医療チームの一員としての役割」と、地域医療連携・生産性向上におけるMRの可能性を考えます。


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