#3 「薬の情報提供」の先へ。対話が生まれる条件と、変わりはじめた薬の価値基準｜医師の本音を聞く2026

参加医師

A医師：50代／神経内科・老年内科／民間総合病院勤務。600床規模の神経内科総合医療センター兼、慢性多機能病院に脳神経内科医・老年内科医として勤務。主な所属学会は日本内科学会、日本神経内科学会、日本老年医学会など。製薬企業からの依頼で講演や勉強会を行っている。

B医師：40代／呼吸器内科／公立総合病院勤務。500床規模の総合病院に呼吸器内科医として勤務。主な所属学会は日本呼吸器学会、日本内科学会、日本肺癌学会、日本アレルギー学会、日本結核・非結核性抗酸菌症学会など。製薬企業本社からの依頼で主に本社での社内セミナーを行っている。

C医師：40代／代謝内分泌内科／クリニック勤務。400床超の総合病院での勤務を経て、現在はクリニックで糖尿病・内分泌内科医として勤務。主な所属学会は日本内科学会、日本糖尿病学会、日本内分泌学会。

医師座談会第1回の記事はこちら：#1 厳しい経営環境でもぶれない薬剤選択の軸。医師3人に聞いた現場のリアル｜医師の本音を聞く2026

医師座談会第2回の記事はこちら：#2 患者負担の時代に、医師が求める「経済性情報」の伝え方｜医師の本音を聞く2026

まずは現場を知ること。MRには地域連携の「ハブ」としての期待も

司会：製薬企業やMRが薬剤情報の提供を超えて、病院経営や地域連携などの課題解決まで提案することをどう考えますか。

A医師：私は希少疾患を見ているので、むしろ新薬が欲しいです。希少疾患にはまだ治療薬のない領域が多く、薬を出せば真っ先に選ばれる領域でもあります。ですから、経営の提案よりも、まずそこに集中してほしいですね。

B医師：病院経営に関する提案は、製薬企業の役割なのかというと、微妙な気がしますね。情報提供の機会が減っている中で、会話の糸口としてそうした話題を持って来られるのかもしれません。ただ、本来やるべきことができていないのに、別の糸口できっかけを作ろうとしているだけではないか、と感じてしまいます。

製薬企業から見ても病院の経営が大事なのは分かりますが、患者に開示してもやましいところのない取り組みであることが大事だと考えます。そもそも、今はインターネットで得られない情報はありませんから、私はMRと会わなくても困りません。だからこそ製薬企業やMRには、医療チームの一員になれるような行動、具体的にはもっと医療現場を知った上でのディスカッションに重きを置いていただきたいです。

その日限りの情報提供や、アポイントを取ること自体が目的になった活動には、正直、意味がないと思っています。現場を知る行動があって、初めて対話が生まれるはずです。仮に経営や連携の提案を受けたとしても、受け止め方は、その会社が普段からどれだけの解像度で現場を見ているか次第でしょうね。よく分かっている方となら、むしろ踏み込んだ議論をしてみたいです。

A医師：関わり方としては、勉強会や講演会の場が良いですね。講演をすると皆さんよく聞いてくださって、「これはどうか」と双方向のディスカッションになります。MRさんが「このエリアの営業で苦労している」と本音を話してくれることもあり、お互いにとってリアルで良い関わり方だと感じます。

C医師：MRの担当先の病院のこと、例えば周りの病院がどんな専門外来を持ち、どう連携しているのかなども教えてほしいです。いわば、ハブ的な役割のMRですね。

実際に以前働いていた病院では、 外来でインスリンの患者を紹介できる先がなく困ったことがありました。その際、ある製薬企業のMRが近くの内科に積極的に情報提供してくれて、一般内科のクリニックで基礎インスリンを対応していただけることになりました。その時は大変ありがたかったです。医療機関間で、それぞれの施設がどのような取り組みをしているかなどの情報をきめ細やかに共有していただくと、病診連携がスムーズにいきますから。本来はクリニック側から病院の地域連携室にご挨拶に伺うべきなのでしょうが、限られた人数と時間で診療している中では、なかなか難しいのが実情です。複数の医療機関に出入りしているMRさんだからこそ、担える役割だと思います。

また、診察などをいかに時間短縮するかの事例も教えてほしいですね。生活指導や手技説明の時間を短縮する工夫、指導用の資材など、他の施設でうまくいっている事例があれば、ぜひ共有してほしいです。

司会：共通するのは「現場を知ること」が信頼形成の出発点になるということですね。特に地域医療連携では、薬剤そのものの情報だけでなく、「地域のどこに、どのような機能を持つ医療機関があるか」という情報にも価値があります。複数施設を横断して訪問するMRの特性は、地域の医療資源をつなぐ情報提供に活かせそうです。

2040年の「良い薬」の条件は、予防効果・管理のしやすさ・患者の人生観

司会：2040年を見据えたとき、医師にとって、また患者にとっての「良い薬」は、どのような薬だと考えますか。

C医師：いろいろな要素があると思います。合併症の発症抑制やフレイル予防の効果、在宅訪問診療との親和性、管理のシンプルさ、費用対効果の高さなどが挙げられますね。

B医師：私の場合は有効性・安全性だけでなく、患者がどんな人生観を持ち、どのような治療を望んでいるかを重視していますから、その患者への価値を客観的に評価・説明でき、自身を持って勧められる薬が「良い薬」なのだと思って診療に当たっています。

A医師：私は高齢の患者を多く診ています。高齢者診療では薬が多すぎると管理が難しくなるため、少ない薬で効果があり、管理しやすく、患者にもメリットがあることを重視しますね。さらに、長く使われている安価な薬、例えばステロイドのような薬は必要とされ、これからも残っていくのだと思います。

「良い薬」は、薬理作用だけでは決まらない。情報提供も「届ける」だけでは足りない

3回の座談会を通じて改めて見えてきたのは、医師が薬剤を評価する際の視点、すなわち「良い薬」の価値基準が、薬効薬理や有効性・安全性だけでは完結しないということです。

患者の通院負担、医療関係者の業務負担、治療の継続性、合併症の予防、地域連携や在宅医療との親和性、費用対効果、薬剤の管理のしやすさ、そして患者自身の人生観。昨今の経済環境や医療提供体制の変化と相まって、これら複数の要素の重要性がますます高まっています。

その中で製薬企業やMRに求められているのは、単に薬の情報を届けることだけではありません。3人の話に共通していたのは、まず医療の現場を理解すること、その理解に基づいて根拠とともに対話すること、そして 患者や医療関係者に実際に役立つ情報や他施設の知見を届けることです。「MRと会わなくても情報は得られる」時代に選ばれるのは、情報を一方向に届ける存在ではなく、現場の課題を一緒に考えられる存在だといえそうです。

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