医療・ヘルスケア業界の変革を牽引するトレンドは、（1）患者中心、（2）アウトカムベース、（3）ヘルスケアと医療の融合――。医療・ヘルスケア領域の最新技術・ソリューションを紹介する国際カンファレンス「Health2.0 Asia-Japan 2018」（2018年12月4日、5日／主催：メドピア）に登壇したスタートアップの取り組みから、こんな共通項が浮かび上がってきた。
製薬企業や医療機器メーカーは、スタートアップの技術・ソリューションと自社の商品や販売チャネル、患者接点といったアセットを組み合わせ、アウトカム向上につながる価値提供できるかが、競争力を左右することになりそうだ。
技術プラットフォームがヘルスケアシステムを下支え
カンファレンスの冒頭、Health2.0の共同議長のMatthew Holt氏は、「他の産業分野と同様、医療ヘルスケア業界もグーグルやアップル、テンセントが参入するなど、プラットフォーム技術による大きな変革を迎えている。バイタルデータの測定や治療経過のトラッキングが容易になり、患者中心に、医師との関係、医療サービスの在り方が変わろうとしている」と指摘。
プラットフォームを構成する技術として、「データストレージ」「データトランザクション」「データエクスチェンジ」「データアナリティクス」「インターフェース」を挙げ、「医薬品や医療機器といったケアデリバリーの上で、サービスやソリューションが提供される従来モデルではなく、プラットフォーム技術の上にサービスやケアデリバリーが乗り、ヘルスケアシステムを下支えするようになる」と展望した（図1）。
メドピア代表取締役社長の石見陽氏は、「国内のヘルステックのスタートアップの起業数は右肩上がりで増加し、来年には300社を超えるだろう。1社あたりの資金調達額は増加しており、医師起業家も珍しくなくなった。企業群が立ち上り、ソリューションが進化することで、エコシステムが形成されていく」と期待を示した。
患者中心のサービス開発を可能にするブロックチェーン
実際、スタートアップの取り組みは熱を帯びている。
「Blockchain Showcase」と題したセッションにパネリストで登場したHashed Health創業者でCEOのJohn Bass氏は、「ブロックチェーンは、中央管理のデータベースでは難しい信頼性、透明性の高いデータ共有が可能。非効率が多い医療業界の仕組みを改善に活用できる」と意気込む。
現在同社は、保険者に対し、複数の契約を自動化し、アウトカムベースの精算を効率化するサービスや、医師がある地域で診療免許を持っていることを証明する資格証明システムの開発に取り組んでいる。
「将来的にはブロックチェーンで共有した医療・ヘルスケアデータを基に患者中心のサービス開発につなげるが、時間がかかるのも事実。B2B分野でブロックチェーンの有用性を実証し、情報共有等に対する社会的ハードルを下げることが近道になる」（Bass氏）と見通す。
医療・ヘルスケアデータの流通を促進するアプリとして「健康銀行」を展開するArteryex代表取締役の李東瀛氏は、「医療情報は患者のものと位置づけている」。
患者の疾患履歴や服薬情報などをアプリに登録し、製薬企業や保険会社に提供。対価を患者や病院に戻すモデルを描く。
「ブロックチェーンにより、患者情報のアクセス管理を患者自身でしかコントロールできない環境を構築できる。病院にデータを置いたまま、インデックスのみを管理することで、プライバシーを担保しながら、患者中心のデータ流通、サービス開発を可能にする」という（図2）。
オンライン診療で患者アウトカム向上を目指す
医療・ヘルスケアデータの流通促進は、患者アウトカムの追い風となる。
「患者中心のオンライン診療を実現する」と題したセッションに登壇した、経済産業省医療・福祉機器産業室長の富原早夏氏は「オンライン診療は、対面診療の置き換えという単純な図式ではない。デバイスや技術の進化によりバイタルデータやライフログデータの取得が容易になった今、患者アウトカムや医療の質を高めるアプローチとしてオンライン診療を捉えるべき」と指摘。
その上で、「各国の医療事情や課題に応じて制度設計する必要がある」とした。
本セッションでデモを公開したリモハブは、在宅での心臓リハビリシステムを開発する（図3）。
病院と自宅をつなぎ、遠隔でバイタルデータを取得。リハビリ状態を管理することで、安全性と効率を両立する。
「現在のシステムでは8人を同時に見ることが可能。在宅リハビリを通じて再入院を減らすことができれば、限られた医療資源で、患者アウトカムの向上が期待できる」（リモハブ代表取締役社長谷口達典氏）。
海外への可能性を示唆したのが、オンライン診療サービス「クロン」を提供するMICINオンライン診療ユニットマネージャーの多田絵梨香氏だ。
新興国と日本の医師をオンラインでつなげば、現地の医療サービスの質を向上できる。
実際、「海外赴任中の日本人からオンライン診療へのニーズが寄せられている」（多田氏）という。技術の活用で国境を越えて患者アウトカムの向上に貢献することが可能になる。
バイタルデータ・食事記録を医療に応用
新たなデバイスやアプリで医療応用を目指すスタートアップの動きも目立った。食生活の観点から最新技術を議論する「食生活革命～テクノロジーは人の栄養を向上させるか～」では、スペインのスタートアップ、S-There Technologiesが尿センサーを活用した疾患管理を提案した。
指先でつまめる程度の大きさのセンサーをトイレに設置。利用者の尿から血尿、血糖値、水分量、たんぱく質等の状態を測定し、糖尿病や腎症、高血圧、感染症等の疾患管理に役立てる。
測定したデータはブルートゥース経由でスマートフォンにエクスポートされ、アプリ上で管理できる。
バイエルから出資を受けている他、スペインでは病院と連携して医療応用に向けた開発を進めている。
国内260万ユーザーを抱えるウィットの食事管理アプリ「あすけん」は、「食事記録と自動アドバイスをベースに、今後は医療分野への進出を強化していきたい」（ウィット執行役員天辰次郎氏）と話す。2018年11月20日から、金沢大学、芳珠記念病院、北陸中央病院、北陸先端科学技術大学院大学と連携して、生活習慣病におけるオンライン保健指導サービスの構築に向けた臨床研究を開始した。高血圧、脂質異常症を対象に、あすけんを軸に，特定保健指導の実施率および継続率を向上させる仕組みの構築を目指す。
スタートアップとの連携に期待
この他、カンファレンスでは、睡眠改善や地域包括ケア等を推進するソリューションが紹介された。「Health2.0 Update」に登場したファイザー執行役員、ビジネステクノロジー部門長の岡崎昌雄氏は「スタートアップとの連携で患者や医療の課題解決するオープンイノベーションの取り組みを強化している。海外では、医薬品以外のテクノロジーを、自社のプロモーションチャネルを活用して提供している」といい、製薬企業とスタートアップとの連携に期待を示す。
今後は、スタートアップの技術・ソリューションと既存の医薬品や医療機器といった“個別商品”を組み合わせ、アウトカム向上につながる価値提供できるかが、企業の競争力を左右することになりそうだ。
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