【DL資料あり】製薬企業のメルマガ、チャットボット、Webディテーリングの導入状況を調査|2026年1月版

【DL資料あり】製薬企業のメルマガ、チャットボット、Webディテーリングの導入状況を調査|2026年1月版

対面とオンライン双方の情報提供が主流となってきた現代、医療関係者向けオウンドメディアでの接点構築や満足度を高めることは、製薬企業にとって欠かせない取り組みです。
本調査では、各社のメールマガジン/チャットボット/Webディテーリング/LINEアカウントの導入状況や活用方法について調査しました。記事の最後には、特徴的なデジタル施策の事例も紹介しています。ぜひご覧ください。

調査対象20社

本調査では2024年4月~2025年3月の販売会社ベース企業売上ランキング(出典:IQVIA)より抜粋した20社20サイト(以下リストに記載)を対象に調査を行いました。今回より、エーザイとツムラが調査対象に新たに加わっています。
サノフィが運営するサイト「サノフィe-MR」は、2025年12月~2026年3月にかけ「Sanofi Campus ‐医療関係者向けサイト」へ順次移行しています。

本調査は、製薬企業が医療関係者向けサイトで取り組むデジタル施策について、各サイト内、または各社が発表するニュースリリースなど参考サイトから確認できた情報を元に実施しました。ただし、医療関係者向けサイト内で会員ログインを必要とするページについては、対象外としました。

調査対象20社一覧
調査対象20社一覧

1)メールマガジンを配信している製薬企業一覧

メルマガ配信を行っていたのは20社中16社でした。残りの4社については今回の調査では配信状況が不明であり、メルマガを配信している可能性は考えられます。

※各サイトの新規会員登録画面や会員コンテンツ紹介ページより、メルマガの有無を判断

各製薬企業の主な配信内容は、製品情報や医療ニュース、サイト更新などです。また、Webセミナー情報やコンテンツの案内を行っている企業もあります。
会員登録時にメルマガ配信の有無や興味のある領域を選択可能なサイトもあり、利用者の要望に沿った形での情報提供が行われているようです。

製薬企業20社のメールマガジン配信状況

2)各製薬企業のチャットボット導入状況と活用シーンは?

医療関係者向けサイトでチャットボットを導入していた製薬企業は、20社中10社でした。今回、新たに日本ベーリンガーインゲルハイムのサイトにて、チャットボット導入が確認されました。

※チャットボットの導入有無は、各サイトでの運用状況や紹介ページの内容で判断

基本的に、製品や定型メニューを選択後、フリー入力または項目を選択してチャットを開始する仕組みです。製品情報やよくある質問、資材請求などに活用されています。MSDのサイトのチャットボットは、対応製品が変更されており、状況に応じたチャットボットの運用がなされているようです。また、エーザイでは職種選択や一部回答において勤務先を質問しており、チャットボットでの情報提供の使い分けがなされていました。

また、複数のサイトにて有人でのチャット対応も導入されています。時間は平日の日中に限られますが、個別の質問や悩みに的確に対応してもらえる点で便利なサービスといえるでしょう。2025年版調査でもチャットボット導入企業であった日本イーライリリーは、メディカル部門担当者による有人チャットでの対応に変更となっていました。

製薬企業20社のチャットボット導入状況

3)各製薬企業のWebディテーリングの導入状況は?

医療関係者向けサイトでWebディテーリングを導入している製薬企業は、20社中15社でした。複数の企業が導入しているmy MR君やLINE WORKSは、導入の有無が不明であった製薬企業でも活用されている可能性は考えられます。

※Webディテーリングの有無については、各サイト上または各企業のコーポレートサイト、他メディアの情報を元に判断。参考サイトの詳細はダウンロード資料内に明記

LINE WORKSの導入では、MRとの直接やり取りの他、MSLとのやり取りも可能としている企業もあります。ただし、LINE WORKSでのWebディテーリングを可能とするためには、ほとんどのケースで医師がQRコードを受け取る必要があり、ターゲット医師への活用としている印象です。

希少疾患領域の創薬が加速する現在、専門性の高い情報を柔軟に議論できる機会の重要性が増しています。MSLとスムーズに意見交換ができるWebディテーリングは、こうしたニーズに応える手段として、製薬企業と医師の双方にとって有用性が高まると考えられます。

製薬企業20社のWebディテーリング導入状況

4)各製薬企業のLINE公式アカウントの導入状況は?

LINE公式アカウントを導入している製薬企業は20社中3社でした。ヤンセンファーマが2025年10月をもって公式アカウントを閉鎖している以外は、2025年版調査からの新たな変化は確認できませんでした。一方で、チャットボットや問い合わせ窓口へ容易にアクセスできる仕組みが整備されており、医師が疑問点を自己解決、または相談につなげられる導線は引き続き確保されています。

※LINE公式アカウントの有無は、LINEアプリ内で確認できるアカウントと、コーポレートサイトで紹介しているアカウントで判断

一般向けの疾患啓蒙活動では、LINE公式アカウントを活用している製薬企業は3社以外にもありました。また、会員サイトにのみ案内を掲載している製薬企業もあるかもしれません。

製薬企業20社のLINEアカウント導入状況

導入事例紹介

武田薬品工業(株):AI活用で講演会企画やモニタリングを効率化

武田薬品工業では、創薬や製造現場だけでなく、業務効率化を含む幅広い分野でAI活用を進めています。医療関係者向けに年間数千回実施される講演会においても、情報提供の適切性を担保するためAIを導入1)。「AIによる講演会企画レビュー」と「AIによるモニタリングサポート(開発中)」を活用し、講演会の開催前後における確認・評価業務を効率化しています。

企画レビューでは、講演前にAIが内容を確認し、医薬品の効能・効果が正確に伝えられているか、有効性と安全性のバランスが取れているかを多角的に評価します。一方、モニタリングサポートでは、講演後の評価に必要な情報の収集や整理をAIが支援し、分析結果をもとに担当者が最終判断を行う仕組みです。

これらのAI活用において同社が重視しているのは、意思決定には必ず人が関与すること。開発者だけでなく、実際にシステムを利用する社内関係者とも対話を重ねながら設計・運用がされています。なお、これらのAIシステムは内製で開発されており、自社業務に即した形での改善や高度化が進められています。

さらに、同社では医薬品の需要予測にもAIを活用2)。医薬品の安定供給や廃棄の削減など、環境と財務面での効果が期待されています。

日本ベーリンガーインゲルハイム(株): チャットボットに有人チャットも導入

日本ベーリンガーインゲルハイムが運営する「ベーリンガープラス」は、2024年5月にリニューアルしています3)。2025年版の調査時には確認できませんでしたが、今回の調査ではチャットボット、さらに有人チャットの導入も確認できました。

日本ベーリンガーインゲルハイム以外にも、ツムラとファイザーのサイトでも有人チャットを提供しています。さらに、日本イーライリリーはチャットボットではなく、有人チャットでの問い合わせ対応を行っています。人による細やかなチャット対応の需要が高まっていることが窺えます。

参天製薬(株):資格を限定した会員サイトを運営

参天製薬が運営する「Ophthalmology Update」では、2010年よりインターネットで定期刊行誌の内容を配信しています4)。会員を日本眼科学会会員と視能訓練士に限定し、スマートフォンやタブレットからアクセス可能とすることで、専門性の高い情報をタイムリーに学べる環境を整えています。

アステラス製薬やMSD、武田薬品工業などの企業でも、医療関係者向けサイト内でメディカルアフェアーズ向けのコンテンツを提供しています。その公開形態は、会員限定で提供するケースもあれば、広く情報発信するケースもあり、各社で方針はさまざまです。対象者が限られる医学情報を、どの範囲まで、どのような形で発信していくのか。各企業の情報提供の在り方に、今後も注目です。

AI活用を含むデジタル施策の高度化で、情報提供の質が一層向上

製薬企業の医療関係者向けサイトのデジタル施策では、メルマガ配信やWebディテーリングは基本となりました。一方、チャットボットやLINE公式アカウントを導入している企業は少なく、各社慎重に検討している印象です。しかし、より対象者を限定したサイト運営や有人チャットの導入など、医療現場のニーズに寄り添う工夫も進んでいます。

創薬や製造分野でのAIの活用が盛んになっていますが、営業活動でもAIの導入は増えてきています。調べものや学習支援のみならず、網羅的に情報精査ができるAIの特性を活かした活用も今後は加速していくことでしょう。各施策をどう連携させ、より効果的な情報提供につなげるかが鍵となりそうです。


<出典>※URL最終閲覧日2025.1.26
1)武田薬品工業, AIでつくる信頼ってナンダ?
https://www.takeda.com/jp/our-impact/serve-the-world/ai-trust/
2)武田薬品工業,国内プレスリリース,2025.8.4, 医薬品の安定供給の強化を見据えた製造・供給部門におけるAI需要予測の開始について
https://www.takeda.com/jp/newsroom/local-newsreleases/2025/takeda-japan-implements-ai-driven-demand-forecasting-jp/
3)ベーリンガープラス,最新トピックス,国内のニュース, ベーリンガープラスが生まれ変わりました
https://pro.boehringer-ingelheim.com/jp/medical/latest-topics/national-news/renewal-of-boehringer-plus
4)Ophthalmology Update
https://ophthalmology-update.jp/

無料資料ダウンロード「製薬企業デジタルツール導入状況一覧 2026年1月版」

今回調査した20社の詳細をまとめた情報は、無料のダウンロード資料よりご確認いただけます。下記フォームに必要事項をご記入の上、お申込みください。資料ダウンロード用URLをお送りいたします。

ダウンロード資料「製薬企業デジタルツール導入状況一覧 2026年1月版」

  • メルマガ配信(実施の有無/内容)
  • チャットボット(実施の有無/名称/会員登録/利用方法/概要・導入範囲)
  • Webディテーリング(実施の有無/名称/会員登録/利用方法/概要・導入範囲)
  • LINE公式アカウント(実施の有無/名称/内容)